これまでも耳を疑うような数々の発言で世界から信用を失いかけているWHO(世界保健機構)ですが、今度は「感染予防にマスク着用不要。過度の使用は控えて」と言い出しました。
一体どうゆうことなのでしょうか?
WHO、マスク着用不要と発言
今度は「感染予防にマスク着用不要。過度の使用は控えて」とWHO(世界保健機構)が言い出しました。
これまで耳を疑うような数々の発言で多くの人から信用を失っているWHOですが「感染予防にマスク着用不要」とは一体どうゆうことなのでしょうか?
【WHO】感染予防に着用不要、マスクの使用の指針公表 https://t.co/WRMSas7nYL
せきなどの症状がない人は予防で着用する必要はないと、供給不足に拍車を掛けないためにも、使用を控えるよう呼び掛けた。
— ライブドアニュース (@livedoornews) March 1, 2020
世界保健機関(WHO)は2月29日までに、新型コロナウイルスの感染予防に向けたマスクなどの適切な使い方の指針を公表した。せきやくしゃみといった症状がない人は予防目的で学校や駅、商業施設など公共の場でマスクを着用する必要はないとして、供給不足に拍車を掛けないためにも過度の使用を控えるよう呼び掛けた。
出典:共同通信社
一般的にウイルス等の感染予防といえば「マスク」「手洗い」「うがい」の3つと言われていますが、なかには「マスクによる感染予防効果は限定的」とする感染症の専門家も少なくありません。
しかし、共同通信社の記事を見ると、世界的にマスクが不足しているので、過度の使用を控えるようにWHOが言っているようにも受け止められる発言です。
少なくともWHOのような権威のある機関が「感染予防にマスク着用不要」もっと言えば「COVID-19にマスク着用不要」とするなら、しっかりとしたエビデンス(科学的根拠)を示す必要があるでしょう。
現在、判明している新型コロナウイルスCOVID-19の詳細をしっかり公開して、そのためには、どのような予防策をとるべきなのかを正しく発表するのがWHOの役目であって欲しいと思うのです。
それとも「新型コロナウイルスCOVID-19はナノレベルのウイルスのため、マスクの網目を通過し目からも感染するためマスクをしても意味がない」といった憶測を呼んでもおかしくありません。
それとも公開できない何かを隠しているのでしょうか…?
WHOの発言に対するネットの反応は
今回のWHOの発言に対するネットの反応を見てみましょう。
#マスク着用不要
何言ってんだ花粉が飛んでんだよ
!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲😷🌲— opopiii (@kSfmipYv6Wgy6oO) March 1, 2020
マスク着用不要と言われてもこちとら花粉症がすさまじいんじゃ~!その時はクスリで抑えても夜にくしゃみ発作とか爆裂鼻詰まりが来て眠れなくなってしまうんじゃ~!マスク売ってくれー!!1枚でもいいー!!となっている花粉症仲間たちよ…生きようね…
— 幸宮チノ (@chino_y) March 1, 2020
マスクをせずにお仕事をしていましたら、マスクをしてない方からのくしゃみ、咳等をされまして、その結果インフルエンザに罹ったことがあり、仕事上休めないので、それ以降は仕事中は、自分を守るためにマスクをしております。自己防衛してることにWHOにいろいろ言われたくないです #マスク着用不要
— Aria (@kingmama40) March 1, 2020
#マスク着用不要
って、咳やくしゃみしてる人がちゃんとマスクしてくれてること前提でだよね?
マナーのない人が咳やくしゃみするのが怖くて、なにも症状がなくてもみんなマスクしてるんだよ— ぽん (@haruka_coco9728) March 1, 2020
未だに正体が解らない新型コロナウイルスCOVID-19
新型コロナウイルスCOVID-19は、中国武漢市の海鮮市場で売られていたコウモリなどの野生動物から生まれたウイルスとする説、また一部では武漢ウイルス研究所から漏れ出した生物兵器とする説などもあり、その正体もほとんど解明されていないのが現状です。
さらに、未だに有効なワクチンもなく、治療法は脱水に対する補液と解熱剤などの対処治療がほとんどのようです。
日本感染学会によると、新型コロナウイルスCOVID-19の分離・培養が成功し、新型コロナに対する治療薬の開発と臨床試験を準備していると報告しています。
参照:日本感染学会
WHOは2月12日にワクチン開発まで18か月を要すると発言していましたが、少しは進展があったのでしょうか?
マスクの要否よりも、正しい情報を発信してほしいと願うばかりです。
まとめ
今回のWHOの発言は、多くの人から更に信用を失うことことになりかねません。
こうした事態では、何より正しい情報を解りやすく多くの人に伝えることが求められているのではないでしょうか?

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