新型コロナが5月末までに収束しなければ東京オリンピックは中止とIOCが見解!

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IOC(国際オリンピック委員会)のディックパウンド委員が東京オリンピックの開催判断は5月末までに行うとの見解を示しました。

つまり、感染拡大を続ける新型コロナが5月末までに収束していなければ東京オリンピックは中止になってしまう可能性があるのです!

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ついに東京オリンピック中止か?

ついに東京オリンピック中止が現実味を増してきました。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、IOC(国際オリンピック委員会)のディックパウンド委員(カナダ)が東京オリンピックの開催判断は5月末までに行うとの見解を示したのです。

3か月経っても新型コロナが収束していない場合、東京オリンピックは中止となる見込みです。

加えて、開催の延期や開催地の変更も難しく、2020年のオリンピック自体が無くなってしまう可能性があるとのことです。

新型コロナウイルスの感染が5月までに収束して欲しいと願うところですが、もし3か月先まで感染が続いてたとしたら、世界恐慌に陥ってる可能性も否定できません。

倒産が相次ぎ、失業者が溢れ返って、オリンピックどころではなくなっているかもしれません。

東京オリンピック中止の可能性に対するネットの反応は?

今回の東京オリンピックは2016年の不正送金疑惑に始まり、会場となる新国立競技場の建設費用の高騰による財源不足、ロゴの盗作、マラソン会場の変更などなど、さまざまなゴタゴタが続きました。

そして決定打は新型コロナの感染拡大…ここまでくれば中止も止む無しと考えている人が多いようです。

仮に東京オリンピックも無理やり開催しても、本当に人が集まるのが疑問視する声も多数ありました。

ガチで日本がヤバイ!

新型コロナウイルス感染拡大をうけて東京オリンピック中止の危機を迎えている日本ですが、日本にはほかにも多くの問題を抱えています。

消費衰退
景気悪化
実質賃金低下
内部留保過去最大
内需減速
格差拡大
少子高齢化加速
水道民営化
異次元緩和の失敗
物価目標未達成
法人税減税
タックスヘイブン化
2025年問題
ゼロ成長
タワマン廃墟化
対外支出で金のばらまき
移民法案
チャイナマネー激減
日経株価暴落
銀行の貸付負債

東京オリンピック中止が決まれば、更なる問題も浮上してくることでしょう。

ある意味、日本の運命は5月末に決まると言っても過言ではないかもしれません。

まとめ

いよいよ東京オリンピック中止が現実味を増してきました。

新型コロナウイルス対策が何より重要ですが、大切な事は感染者数をごまかさず、きちんと正しい数字を公表して欲しいと思います。

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