【気象変動】2020年以降も豪雨や酷暑といった自然災害は続くのか?

【気象変動】2020年以降も豪雨や酷暑といった自然災害は続くのか? ちょっとした記事
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2019年、日本は過去最強クラスの台風や豪雨、夏の猛暑に見舞われました。気象庁の統計によると、これほどまでの気象変動は30年に1度とも言われています。そして、2020年以降も気象変動は続くのでしょうか。

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気象変動の危機は続くのか?

日本の平均気温は2000年代以降、上昇傾向にあるそうです。気温が上がることで、大気中に含まれる水蒸気の量も増えます。近頃では1時間に30 mm を超えるような集中的な豪雨が増えているのはそのためなのです。

そして、地球全体の気温上昇は止まる気配がありません。

国際的な専門家による「IPPC(気象変動に関する政府間パネル)」の報告書は、21世紀の終わりにかけて地球の平均気温が20世紀末より最大4.8度上昇すると予測しています。

すでに世界各地では、海水の融解や海水面の上昇が進み、深刻な影響は生態系だけでなく、私たちの生活や健康にも広がっています。

温暖化の影響が世界中に拡大

地球温暖化の影響が世界中に拡大しています。どのような影響が拡大しているのでしょうか。

1.温暖化による生態系の変化や災害が拡大中
2.20世紀以降に海面は19cm上昇
3.平均気温は年々上昇し続けている
4.豪雨で多くの死者が発生している
5.世紀末までに平均気温が最大4.8温度上昇
6.温暖化が続けば北極の海氷はほとんどなくなる
7.日本でますますす集中豪雨が増える

つまり、2019年に日本を襲った気象変動は一時的なものではありません。30年に1度と聞くと、たまたま今年は自然災害が重なったと考えてしまう人がいるかもしれませんが、こうした気象変動は2020年以降も続いていくということです。

私たちがすべきことは、それを現実として受け入れ、そのための対策をしておくことが何よりも重要になってくるでしょう。

気象変動に向けた世界の動き

国際社会では1970年代から温暖化防止に向けたさまざまな取り組みが進められてきました。

15年には、開発途上国も含めた197カ国・地域が参加したパリ協定を締結。地球温暖化防止へ大きな一歩となりましたが、19年にアメリカが正式に離脱を表明するなど足並みが揃っていないのが現状です。

パリ協定で定められた「産業革命前からの気温上昇を2℃未満、できれば1.5℃未満に抑える」という目標達成には、世界中の国々が協力し合い現実的な解決に向かって行動することが不可欠なのです。

まとめ

2020年も気象変動による自然災害が起こる可能性が非常に高いと予測されます。これまで大丈夫だったから、今回も大丈夫だろうといった考えは改めて、しっかりした準備と対策をしておくことが求められているのかもしれません。

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